給湯器の寿命はどれくらいなのか、参考になる数字の一つとして、法定耐用年数があります。税金の計算をするときに目安となるものですから、修理無く使える一般的な耐用年数と考えることができます。給湯器の法定耐用年数についてお話しましょう。

■給湯器の法定耐用年数はどれくらい？

・家庭用のガス給湯器などは6年
・ボイラー施設など大掛かりな建物付属設備は15年
建物附属設備とした場合、ガス配管や建物と一体とみなされる設備全般を含んでいます。
一般的に、給湯器の法定耐用年数と言った場合には、6年とするのが妥当でしょう。
会社など事業所で給湯器を使っている場合や、賃貸経営で給湯器をつける場合、減価償却して経費に計上する場合には、耐用年数6年で処理されるのが一般的です。
また、少額減価償却資産を一括で損金算入できる方法もありますから、一度に経費として計上するか、減価償却していくのか、経理の状況によって変えることもできます。
事業をしている場合には、経費としての扱い方を税理士などに相談することをおすすめします。

（参考）国税庁
No.5408 中小企業者等の少額減価償却資産の取得価額の損金算入の特例
https://www.nta.go.jp/taxanswer/hojin/5408.htm

■実際の耐用年数と比べた違いは？

稼働しはじめて1年以内の故障には、保証がつけられていることがほとんどですし、たまたま不良部品が含まれていた、取り付け工事の不備など、初期不良での故障です。
6年前後で、電子基盤が消耗、その後、機械的な部品の摩耗や変形が現れるようになり、故障の件数が増えていき、１～２回の修理を経て10年前後の使用に耐えて寿命を迎えるケースが多いのです。
資金繰りを円滑に行うには、法定耐用年数の6年をメドに入れ替えや修繕が行えるように準備しておくと良いでしょう。
実際に入れ替え時期が8年、10年などと伸びると、それだけキャッシュフローに余裕ができます。
調子が気になる時に、整備点検を行って使うと、寿命が伸ばせ、お得に使えるでしょう。

■給湯器の寿命を伸ばすには？

サービスマンを呼ぶと出張費が心配だと言う方もいますが、点検を無料でしてくれる業者もあります。
メーカーサービスマン以外にも、駆けつけ型のサービスをしてくれ、給湯器選びや見積もりの相談にのってくれるプロがいますので、こうしたところを利用しても良いですね。
音が大きくなってきた、温度が不安定に感じる、エラーがよく出るなど、調子が気になるときには、早めに点検整備を依頼しましょう。
ちょっとした整備で寿命を伸ばせる場合が多いものです。